賃金計算システムの解説



1、
  本システムは「厚生労働省統計情報部編 賃金センサス 平成13年賃金構造基本統計調査」を基準にしており、年齢と勤続年数に対する賃金の傾向調査は図1のような形で公表されています。


図1

2、 賃金傾向値表の作成
(1)
 
賃金構造基本統計調査(図1)の中の「所定内給与額」を使用します。「年間賞与その他特別給与額」使用しません。

図2
 
このシステムは60歳までを対象としていますので、65歳以上の給与額は使用していません。
 
この調査(図1)では年齢一歳刻み・勤続年数1年刻みの賃金データが与えられているわけではなく、図2のように細切れ的な賃金データしかわかっていません。
 
このデータから年齢一歳刻み・勤続年数1年刻みの賃金データを作り出すために、例えば勤続年数5〜9年/年齢30〜34歳の給与額を勤続年数7.5年/年齢32.5歳の給与額とみなします。
(2)
 
(3)
 
(4)
  起点年齢(大卒の場合22歳、短大・専門学校卒の場合20歳、それ以外は18歳)の勤続年数0年における推定賃金を100として、傾向値表を作りました。